英国王立協会は3月24日、G7各国の学術会議が参加する「G7サイエンス学術会議2021」を開催。気候変動、生物多様性、公衆衛生の3つの領域で、共同提言を発表した。同会議には、英国王立協会、日本学術会議、カナダ王立協会、フランス科学アカデミー、ドイツ科学アカデミー・レオポルディーナ、イタリア・リンツェイ国立アカデミー、全米科学アカデミーが参加した。

共同提言では、気候変動に関しては、科学、経済学、社会科学等の助言を受け、1.5℃目標と整合性のあるカーボンニュートラルに向けた技術ロードマップをできるだけ早期に作成することを提言。主要な研究開発への官民の投資促進や変化の速度の加速化、発展途上国受けの活動支援、経済的インセンティブを付与する政策パッケージの合意に向けた協働を打ち出した。

生物多様性に関しては、企業、NGO、先住民族、科学界を含む幅広いステークホルダーと政府が緊密に連携し、生物多様性の価値を評価し、国民経済計算や企業の会計において考慮する新たなアプローチを開発するべきと提言。セクター横断的な解決策を重視することを掲げた。

公衆衛生では、プライバシーを保護しつつデータへのアクセスを可能にする技術開発を促進する国際的な研究活動への資金提供、公衆衛生だけでなく、気候変動や生物多様性の損失等の重要課題でも、各国で相互運用可能なデータインフラの構築に向けて専門機関のネットワークを設置、データリテラシーを備えた人材育成への投資等を掲げた。また、有意義でオープンな対話を行う委員会の設置も提言した。

【参照ページ】Gサイエンス学術会議2021